ストレスチェック制度が創設されるまでのプロセスを理解した上でストレスチェック制度をメンタルヘルス対策に活用しようと厚生労働省のホームページから関連報告書と研究会議事録を読みました。

その中に職業生活でのストレス状況とメンタルヘルス対策の内容がありましたので、考察を交えて紹介したいと思います。(各データは労働者健康状況調査からの出展です)

強い不安、悩み、ストレスがある労働者は、58.0%(H19)、60.9%(H24)

強い不安、悩み、ストレスの内容のトップ3(H24の複数回答)は、1.職場の人間関係の問題(41.3%)、2.仕事の質の問題(33.1%)、3.仕事の量の問題(30.3%)

メンタルヘルス対策に取組んでいる事業場の割合は、33.6%(H19)、47.2%(H24)

メンタルヘルス対策の内容別・取組状況のトップ3(H24)は、1.労働者への教育研修・情報提供(23%)、2.管理監督者への教育研修・情報提供(21%)、3.社内メンタルヘルスケア窓口の設置(19%)

皆さんはこれらのデータをどのように考察されますか。

私は、メンタルヘルスの取組みが前進(33.6%→47.2%)しているにもかかわらず、強い不安、悩み、ストレスがある労働者が逆に増えている(58.0%→60.9%)のは、従来のメンタルヘルス対策の内容が強い不安、悩み、ストレスの問題を解決するのに十分な内容になっていないからだと考えます。

何が足りていないのか。教育研修・情報提供にて示される知識やあるべき姿だけでは不十分で、職場それぞれの人間関係の問題、仕事の質の問題、仕事の量の問題をどうやったら改善できるのかといった実践的な取組みをマネジメントすることが必要なのではないでしょうか。

株式会社ストレスマネジメント実践研究所 北尾一郎
<うつ病のない日本の職場を目指して、プロジェクトの職場環境改善に貢献します>