ストレスチェック制度が義務化されて1年が過ぎ、その関心は努力義務の集団分析に基づく職場環境改善にシフトしているように思います。(メンタルヘルス対策に有効なのは、職場環境改善の方ではないのか。いつ頃に義務化になるのだろうか)

この「ストレスチェック制度の集団分析に基づく職場環境改善」を本当に効果のあるメンタルヘルス対策にするには、温故知新を心がけるのがよいかもしれません。

既に、『メンタルヘルス対策のための職場環境改善』の取組み(厚生労働省)はあり、こころの耳(働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト)から、以下の「職場の改善マニュアル」をダウンロードできます。

・職場改善のためのヒント集(メンタルヘルスアクションチェックリスト)・・・2004年
・ヒント集を用いた職場環境等の改善マニュアル・・・2005年
・メンタルヘルスアクショントレーナーの手引き・・・2005年
・職場環境改善のためのヒント集項目一覧表・・・2004年

既存の『メンタルヘルス対策のための職場環境改善』から学びたいことは、10年以上、どのように活用されてきたのか。です。

・もし、職場で活用されていないとしたら、どうして活用されなかったのか。

・もし、職場で活用されていたら、休職者が後を絶たない状況、労災件数が右肩上がり、
という現在の状況との関係をどのように解釈すべきか。

この両方を考察して、「ストレスチェック制度の集団分析に基づく職場環境改善」へフィードバックしたいですね。

株式会社ストレスマネジメント実践研究所 北尾一郎 <うつ病のない日本の職場を目指して、
『過剰ストレスに頼らず、成長を実感しながら、目標を達成する職場づくり』に貢献します。>

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